チョンへイン主演 Netflixオリジナルドラマ「D.P.脱走兵追跡官」兵役経験者は共感、政界と国防部までざわつく

こんにちは、いずみです。
Netflixオリジナルドラマ「D.P.脱走兵追跡官」に関する記事が韓国サイトにあがっていたのでご紹介します。

韓国の徴兵制度を題材にしたこのドラマは兵役経験者たちの共感を集め、国防部も静観していられない事態に。そこに大統領選を控えた候補者たちがちゃっかり便乗しています。

軍隊の苛酷行為を描いた'D.P.' 軍経歴者共感→政界'ざわざわ'

軍隊の苛酷行為を描いたNetflixオリジナルシリーズ'D.P.'に向けた関心が熱い。
'D.P.'はDeserter Pursuitの略字で、軍務離脱逮捕チームを指す。 'D.P.'公開前まで知らない人が多かった'D.P.'という職務に向けた関心が集中される中、軍隊の苛酷行為の問題などについて、政界と国防部まで動揺している。

ドラマに向けた関心が熱くなって軍隊の苛酷行為などに対する話が出てくると、国防部が直接乗り出して立場を示した。 6日国防部は公式の立場を通じて"携帯電話の使用等で不祥事が隠蔽できない兵営環境に現在変わっていっている"と明かした。

さらにソ・ウク国防長官は、8日国会の国防委員会決算審査で'D.P.'に出てくる軍内の苛酷行為について"少し誇張されている部分がまちがいなくある"、"今の兵営現実とちょっと違う状況だろう。多くの努力をして兵営文化が改善中であり、転換されている"と強調した。

しかし、このような国防部の立場が出た後、ある海軍兵士が集団いじめと暴行によって今年6月に自殺したという事実が知られ議論になったりした。'D.P.'の中の状況が依然として現在進行形であるわけだ。

'D.P.'はキム・ボトン作家のウェブトゥーン''D.P 犬の日'を原作とした作品だ。この作品がこんなに熱い反応を得るのは軍隊に行ってきた人たちが共感できる軍隊に対する赤裸々なストーリーが込められているからだ。

国防部は今の兵営現実と違う話だとしているが、軍隊に行ってきた多くの人たちは'D.P.'で描かれた軍隊の問題に共感し、自分が見聞きした多くの話を吐露している。国防部は今の軍隊の姿と違うと主張するが、多くの人たちがドラマを見て自分の話のようだと言っている。

このような中、大統領選候補者たちまで'D.P.'について発言している。 ’共に民主党’の大統領候補であるイ・ジェミョン京畿道知事は6日、自分のSNSに"日程を終えて一気に６編視聴した。多くの方々が推薦してくださったドラマ'DP'だ。ご存知のように私は労働災害で軍に行けなかったが、数十年前、工場で毎日のように経験したことと変わりない"と語った。

イ知事は"野蛮の歴史だ 'それでもいい'と考えた精神教育という美名の下で黙認されてきた積弊の中の積弊"だと"最近、電気ドリルで軍隊内の苛酷行為が行われたというニュースで見られるように、現実はいつも想像を上回る。悪習はそのように音もなく続いてきた。いちばん切迫した瞬間を共にできなかった'共犯'としてのすまなさもそのまま飲み込む。青年たち絶望させる野蛮の歴史から終わらせることが、MZ(世代)政策だ。苛酷行為で綱紀を維持しなければならない軍を強い軍とは呼べない"と指摘した。イ知事は"侮辱と不義に屈従しなければならない軍隊、軍服を着た市民を尊重しない世の中を必ず変えるつもりだ。青年たちにすまない。百の言葉より一度の行動で見せる"と付け加えた。

’国民の力‘の候補者ホン・ジュンピョ議員も声を上げた。ホン議員は"ネットフリックス'D.P.'を見ました"、"軍内の苛酷行為をテーマに扱ったドラマでフィクションだが、軍内の苛酷行為がないとは今も言えないでしょう"とし、自分も防衛で軍服務していた当時、苛酷行為を受けたと明かした。

ホン議員は"国を守ろうと行った軍隊で若者たちがそんな目に遭うというのは本当に胸が痛むことだ"と"募兵制と志願兵制度に転換を検討すると公約した。若者たちを徴兵のレッテルから解いてやる時にもうなったと見るため、そのような(募兵制)公約を掲げたのだ"と明かした。

ウォン・ヒリョン大統領候補は"幼いころ足の指をひどくけがをして適時に手術をできず軍隊に行けなかった私は、実際の軍生活に似せて描き出したというD.Pを見て間接的にでも軍生活について感じるようになった"と"私と一緒にドラマを見ていた選挙キャンプの青年が、心的外傷後ストレス障害(PTSD)が感じられるほどでこれ以上は見られないと視聴を放棄した。ドラマが軍隊生活そのままではないが、実際に軍役の必要がある青年たちが共感する面についてもっと多くの声を聞いて改善が必要な部分については積極的に改善要求をできるようにする"と明らかにした。
軍隊の現実をドラマで表現した'D.P.'が話題を集めると政界も素早く反応しているのだ。

このような中、来年7月1日から脱走兵の逮捕任務を担当するDP兵士職務が廃止されると国防部が9日伝えた。プ・スンチャン国防部報道官はこの日の定例会見で"D.P.職務の廃止は2018年軍事裁判所法の政府案作成時に決定された事案だ"、"軍事警察兵たちを軍事法警察の任命の範囲から除外して専担捜査人材を拡充して施行していく予定だ"と明らかにした。

関係者は"逮捕令状執行の際、個人情報を見ることができるなど兵士たちがするには不適切な側面がある。人材が減っており全体的に行政人員も減らす傾向だ。さまざまな側面を考慮して以前から準備してきており、今回の改正案が可決されて施行されるのだ"とし"最近のドラマ放映とは無関係である"と説明した。

国防部は'D.P.'放送とDP職務の廃止が無関係だと明らかにしたが、D.P.に関する関心が高い状況で当該の職務が廃止されるというニュースが伝わるというのは偶然のようには思えない。

D.P.職務の廃止で終わることではなく、軍隊内での苛酷行為に対する具体的で積極的な問題解決が必要だ。政界も話題に便乗してひとこと口をはさむところで終わらせず、健康な軍隊文化を作るために行動しなければならない。国を守るため、軍隊に行って自らも守れないようになった若者がこれ以上は無くさなければならないだろう。

元記事と画像の出所：starnews